人材育成
人材育成の基本的な考え方
当社は「人材＝最も重要な経営資源」と位置付け、「会社にとって必要な経験や能力を持つ人材の育成」と、「社員一人ひとりの成長支援」を積極的に行い、会社と社員が共に成長できる企業を目指しています。人材育成を「計画的人材育成」「能力開発（支援）」「キャリア開発」という３つの領域で捉え、それぞれの領域で「研修制度」「職場での指導（OJT）」「中長期的なキャリアパス」「人事諸制度の整備」といった視点から、包括的な人材育成を推進していくことを基本的な考え方としています。
人材育成モデルの図
計画的人材育成
会社の成長戦略や事業の維持発展に必要な経験や能力を持った人材を確保するために、育成ローテーション（異動）や選抜研修を行い、必要人材を計画的に育成していきます。
能力開発
自分の価値を高めるために自ら能力開発をする、意欲のある社員に対しては、さまざまな研修や自己学習の機会を提供し、積極的に支援をしていきます。
キャリア開発
職業人としての節目（例えば30歳になったとき、管理職になったときなど）では、それまでの自分を振り返り、これから自分はどうなりたいのかをしっかり考える機会を持ち、育成ローテーション（異動）と併せて、中長期的なキャリア形成の支援をしていきます。
具体的な人材育成の方法としては、仕事そのものの指導はもちろんのこと、上司が社員一人ひとりに応じた目標設定と、評価を通じた指導やアドバイスを行います。 研修制度では各種プログラムを取り揃え、目的に応じて「必須型」「選択型」「選抜型」研修を実施しています。また、通信教育をはじめとする自己啓発に対しては、その費用の一部を補助するなど、社員の能力開発を積極的に支援しています。 さらに、社員の中長期的な成長を目的とした育成ローテーション（異動）を、個別に行っています。
研修制度
社内研修は、「階層別研修」「テーマ別研修」「外国語研修」など、2007年度以降継続的に拡充を図っています。
2010年度は一般社員の人事制度を刷新し、新しい社員等級に期待される役割を明確にしました。これを受けて、等級ごとに必要な研修を、新たに「階層別研修」に追加して実施しました。
「キャリア開発」の視点からは、30歳以上の社員を対象にキャリア開発研修を実施しました。
また、中期ビジョン「真のグローバル企業を目指す」の実現に向けて、外国語教育に力を入れています。外国人講師駐在型の研修を導入してクラス数を拡大し、全社一斉にTOEIC試験を実施した上で、職種別・レベル別に英語研修を行いました。また、2011年度以降は、職種別に求める英語力を明確にし、さらなる英語力強化の取り組みを実施する予定です。
「テーマ別研修」（社員自ら応募する選択型研修）においては、2010年度に512人が応募、通信教育などの費用を補助する「自己啓発支援制度」の利用者も100人を超えています。当社は社員の自ら学ぶ姿勢を積極的に支援しています。
部・グループ別人材育成
グループワーク研修の様子
全社を対象とした研修を充実させる一方で、部・グループ別の人材育成についても取り組んでいます。部やグループの戦略課題に対し、研修と具体的なアクションプランを連動させた取り組みを実施しています。
